「給料が低いかも？」と感じたらやるべきこと

一生懸命働いたらその分の報酬を受け取りたいと思うのは当然です。「ちょっと給料が低いんじゃないか」「他の人はいくらくらいもらっているのだろう？」ーそう感じたらまずは業界や職種の平均給与を調べてみましょう。

やりがいや一緒に働くメンバー、ワークライフバランスや社会貢献なども大切ですが、やはり適正な給与をもらっているかは仕事の満足度に直結します。

Morgan McKinleyが先日行った調査（※）でも、転職時に最も重視する点として給与を挙げた人が40％に上りました。採用企業の43％も「十分な給与・福利厚生を提示できなかった」ために欲しい人材を逃す経験をしており、年収を重視する求職者が多い現状を示しています（※世界各地の働き手3400人以上、企業600社以上が回答）。

では年収ガイドなどを使って自分の収入をベンチマーキングした結果、もらっている給与が他の人と比べて低いことがわかったら、どうすればいいのでしょうか？この記事では給与に関する不満を溜め込まないための3つのステップをご紹介します。

ステップ１）給与がどのように算出されているかを知る

最初に給与がどのように決まるのかをおさらいしましょう。

例えば中途採用では、企業は次のような点を考慮してオファーを提示しています。

• 予算：採用においては予め予算が決まっています。社内の公平性を保つため職務内容や職位などに応じてある程度の社内基準があるのが普通です。
• 雇用形態：正社員、契約社員、派遣社員といった雇用形態によっても給与は変わります。
• 市場相場：近年は売り手市場が続いているため、採用企業も年収ガイドを参照したり、人材紹介会社に相談するなどして業界や職種の平均年収を注視しています。
• 学歴・資格、経験：職務に関連性の深い学歴や資格、即戦力として役立つ経験・能力は給与にも反映されます。
• 業界水準：同じ仕事でも業界によって給与水準が違うため、単純比較はできません。
• 勤務地：生活費などの地域差も影響します。
• スキルの需要：多くの企業が求める希少なニッチスキルほど市場価値が高くなります。スキルベース採用を行っている企業では特にその傾向が顕著です。
• 人材市場の需給関係：スキル以外でも、特定の資格や年齢層、経験などの面で希少な人材は給与に上昇圧力がかかります。
• 福利厚生とのバランス：給与と福利厚生のどちらかが充実している場合、もう一方は相対的に低めになることもあります。

このように給与は様々な要因に基づいて決まります。これらを一つひとつ検討しても

給与が他の人より低い理由が思い当たらない方は次のステップに進みましょう。

ステップ２）「給与アドバイザー」に相談する

給与アドバイザーとは、あなたや業界の事情を理解していて、「どうすれば給与が上がるか」を助言してくれる人です。

会社の先輩やメンター、転職エージェントなど、信頼できる人がいいでしょう。

例えば次のような時に相談できる人をイメージしてみてください。

• 給与が低いかも、と不安に感じた時
• 転職活動をしている時、オファーをもらった時
• 会社で何年も給与が上がらない時
• 会社で新しい業務を任された時や責任の範囲が広がった時
• 中長期的に目指す年収を実現できるキャリアプランを立てたい時

あなたの自己評価が間違っていないか、見落としていた点はないか、どのくらいの年収が適正かなどを客観的に助言してもらいます。

職場の先輩なら、会社の事情や人間関係に詳しく、自分の経験を基に具体的にアドバイスしてくれるでしょう。

一方、転職エージェントは様々な会社のオファーや個別の事例に通じているという強みがあります。転職を決めた際には給与交渉のコツも教えてくれるはずです。

転職エージェントは様々な会社の事例を知っているので、心強い味方になります。

給与アドバイザーに相談した結果、やはり給与が不当に低いと感じる方は次のステップで具体的に行動を起こしてみましょう。

ステップ３）給与アップのための行動を起こす

まず考えられるのが、上司に給与アップをかけ合ってみることです。上司に昇給を直談判するのはとても勇気のいることですが、上手にやれば要求が通る可能性はあります。特に業務で期待以上の成果を出していたり、前回の給与改定から大きく経験値を上げた方は挑戦してみる価値はあるのではないでしょうか。

いきなり「給与を上げてほしい」と切り出すのではなく、「どうすれば給与が上がるか」という姿勢で交渉の望むのがポイントです。

外資系企業で昇進を目指す場合のように、これまでの貢献をわかりやすくまとめてみましょう。昇給は上司の一存で決められるわけではありません。上司が人事や経営陣を説得しやすいようなビジネスケースを立てることが成功の秘訣です。

昇給のために努力する用意があることを示すのも有効です。売上拡大、新規顧客の獲得、部下の育成やスキル取得、業務効率の改善等のコスト削減を達成できれば昇給を認める（或いは検討する）といったような目標が定まれば、何をすべきかがはっきりします。

給与アップを望んでいることをはっきり伝えた上で、次のような行動を通じて、ステップアップする用意ができていることを示すのもいいでしょう：

• 従来の業務範囲を超えたタスクを進んで引き受ける　
• 後輩の教育や指導役となり、チーム全体の底上げに寄与する
• 今後の資格取得・スキルアップの計画を提出する

このような交渉には信頼関係も大切です。日頃からソフトスキルを磨いておきましょう。

ボーナス・ステップ）給与以外のベネフィットを引き出す

このように手段を尽くしても、会社の財務状況が厳しい場合などは希望通りの昇給やオファーを提示できない場合もあります。このような時は上司や採用担当者の裁量ではどうにもなりません。

ならば転職・選考辞退して別の会社を、と考えてしまいがちですが、その前にもう一つだけ考えてみてください。

給与以外で、あなたの理想のキャリアやライフスタイルを叶えるために会社にしてもらえることはありますか？よく交渉の材料となるのは次のようなものです：

• サインオン・ボーナス
• 節税になるような手当
• ストックオプション
• フレックスタイム
• 在宅勤務
• 所定以上の有給休暇
• 資格取得費用の補助やそのための勤務時間の短縮など

例えば当社の調査では、理想の出勤回数は週1～2回と考える人は43％、週3～4日と考える人は29％でした。一方、週5日出社したいという人はわずか12％です。理想の出社回数を実現できれば給与は据え置きでもよい、という人も半数います。

仕事に何を求めるか、何に価値を見いだすかは人それぞれです。

平均給与に惑わされず、給与は多少低くても妥協できる落としどころはないか、あなた自身の価値観で判断することが大切です。

不満を溜め込まないためにも、自分の市場価値を把握しておきましょう！

平均給与や人材市場の需給関係は常に変動していますし、転職市場で求められているスキルにもトレンドがあります。定期的に平均年収をチェックし、ご自身の市場価値の把握に努めましょう。

給与に対する不安・不満は仕事のモチベーションに関わります。前向きな気持ちで仕事に取り組めるように、給与に不安を感じたら早目にご相談ください！